ダイナースクラブ、知らないと損！クレカ最新ガイド！

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草創期1950年にアメリカのニューヨーク|ニューヨーク市で設立され、後に、ヨーロッパ・イギリスで世界初・国際初の国際ブランドの皮切りを担った草分け的最初のクレジットカード会社であるとされることが多いが、現代的な方式が取り入れられたのは、1960年であるため、その点においては多数の先行者が存在する。「創業者が食事に出かけた時、財布を忘れて支払いが出来なかった。...

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特集：

2008/04/13 日記<ダイナースクラブ>

ダイナースクラブ

ダイナースクラブ（Diners Club）は、アメリカ合衆国を中心に全世界で展開するクレジットカード、又はこれを運営するアメリカ企業である。

沿革

草創期

1950年にアメリカのニューヨーク|ニューヨーク市で設立され、後に、ヨーロッパ・イギリスで世界初・国際初の国際ブランドの皮切りを担った草分け的最初のクレジットカード会社であるとされることが多いが、現代的な方式が取り入れられたのは、1960年であるため、その点においては多数の先行者が存在する。「創業者が食事に出かけた時、財布を忘れて支払いが出来なかった。支払い能力があるのに恥ずかしい体験をした。彼は、友人の弁護士とともに、現金を持たなくても支払いが出来る制度を考え出した」という体験が創業の動機だとされているが、これは当時の広報担当であったM．シモンズによって創作されたフィクションである（ルイス・マンデル著「The creditcard industry:A History」日本語訳『アメリカクレジット産業の歴史』ISBN 978-4818810976 より）。最初のカードは紙製カードで、小さいメモ帳のようなものである。

1960年日本ダイナースクラブにより、プラスチックによる現代につながるカードの使用が提案され、米国ダイナースクラブや他国のダイナースクラブが受け入れた。

シティグループ傘下に

2000年にダイナースクラブは全世界的にシティコープ（現シティグループ）によって買収された（同時期にアメリカの老舗のカード発行会社であるカルテブランシェ/Carte Blancheも買収された）。アメリカ合衆国|アメリカ及びカナダ両国では、シティコープがダイナースクラブとカルテブランシェを買収した事により、ビザ|VISA（シティ）/カルテブランシェ・マスターカード/ダイナースクラブと4大ブランドの発行権・開拓権を保有する事となり、まず、カルテブランシェとダブルネームのダイナースクラブカードが発行され、それが発展して2004年末頃から北アメリカ地域ではダイナースにマスターカード（カルテブランシェ）が一体化した、新しいダイナースクラブカードが米シティカードが仲介で発行されている。それに伴って北米・カナダ地域のマスターカード加盟店では、世界中で発行されたダイナースクラブカードが利用できるように整備されつつある。これを、『ダイナースクラブ/マスターカードアライアンス』と呼ぶ。

そしてディスカバー傘下に

2008年4月、シティグループは傘下のダイナースクラブ・インターナショナルをディスカバーカード|ディスカバー・フィナンシャル・サービシスに売却することに合意した。

日本におけるダイナースクラブ

日本においては、シティグループ傘下のシティカードジャパン株式会社（CCJ）がダイナースクラブに関する事業を行っている。アメリカとは異なり、カード表面にMasterCardのロゴは描かれていないが、アメリカ及びカナダでは Diners Club の加盟店に加えてMasterCardの加盟店でも利用する事が出来る（#国内専用カード|国内専用カードを除く）。2008年3月現在において新規・カード更新などにより発行されるカードの裏面にはMasterCardのロゴと共に「In U.S./Canada this Diners Club Card is accepted at MasterCard locations」の文言が記載されている。

歴史

ジェイティービー|日本交通公社と旧富士銀行が共同で、1960年に「日本ダイナースクラブ」を設立した（日本でのクレジットカード発行企業としては、丸井に次いで2番目で、クレジットカード企業としては日本初）。その当初から1990年代のバブル景気時点まで、日本に居住する外国人や日本人の富裕層（入会資格として自家保有の役職者-外資系企業や大企業の管理職や医師・弁護士、一定以上の規模の企業の経営者など-で一定の年収が有る者）を主なカード会員（客層）にして事業を行っていた為、入会のハードルが多少緩くなった現在でも、一般的なゴールドカード以上の上級カードとして認識されている。2000年のシティコープによる買収によって、日本ダイナースも「シティコープダイナースクラブジャパン」に社名変更した。その後2004年12月13日に会社分割しCCJが事業を承継した。2008年のディスカバーカード|ディスカバーへのブランド売却後も、引き続きCCJが独占フランチャイズ権を維持し常務運営を行っている。

日本におけるプロパーカード

プロパーカードは、ダイナースクラブカードとダイナースクラブプレミアムカードの2つのグレードが発行されている。;ダイナースクラブカード

:券面はシルバーで統一されているが、ショッピング限度額が事前に設定されてないなど、グレードは他社におけるゴールドカード、またはそれ以上に相当するとされている。

:券面に「International」表記の有るカードは海外のダイナースクラブ加盟店での使用も可能である。年会費は税別1万5千円。

:入会基準は一部の提携カードを除き、原則として高い属性が要求され、年齢33歳以上、勤続10年以上の管理職|役職者または自営10年以上、自家保有と公表されている。しかしながら公表されている入会基準はあくまで目安であり、絶対的なものではない。特に医師・歯科医師・弁護士・公認会計士などの有資格者や勤務先企業の業種、規模によっては条件を満たしていなくても発行されるケースがある。;ダイナースクラブプレミアムカード

:ブラックカードであり、券面は薄い黒地（グレー）にホログラムで世界地図が書かれており、ロゴマークは白色である。

:入会資格は一定の地位や資産を持つ者に限られ、更にダイナースクラブカードの利用実績によって所持できるとされている。会員は社会的地位のある人が多く、ただ決算額が多ければ所持できるカードではないと言われている。しかし、審査基準などは公開されていない為どのようにすれば取得できるかは不明である。

:プレミアムデスクへ電話することにより、旅行やレストランの予約、商品の検索などの様々なサービスを受けることができる。また、ダイナースクラブカードに比較して付帯保険も手厚くなっており、ポイント付与での優遇もある（100万円利用ごとに2倍になる）。

サービス廃止と修正

2007年度よりプレミアムカードのサービスの改定が行われ、旅行デスクの受付時間短縮、クラブ・イン・クラブの廃止などマイナス要素の目立つ改定となった。改定というよりむしろサービスの一方的な廃止であり、既存会員からのクレームは多かったようである。これによりダイナースクラブカード（一般カード）への切り替えを加速させる結果となった。サービス改定後、会員にアンケートが送付された。2007年11月より、旅行デスクが24時間対応に戻るが、提携先はJTBのままである。結局、旅行デスクの受付時間短縮は半年余りで軌道修正を余儀なくされ、提携先が変わったのみとなった。

日本における提携カード

日本における提携カードは多岐にわたるが、このうち、企業や大学（同窓会組織等）が提携し、その従業員や関係者に発行するカードは、社員や卒業生などの条件を満たすことで信頼が証明されることから、プロパーのダイナースクラブカードよりも入会資格（通常33歳以上など）が緩和されている。

オーデマ・ピゲ、ジャガー (自動車)|ジャガー、シティバンク銀行とのダイナースクラブプレミアムカード提携カードを発行している。

クレジットカード会社との提携カード

エムエイチカードサービス株式会社、ちば興銀ユーシーカード株式会社、共立クレジット株式会社、京銀カードサービス株式会社、肥銀ワールドカード株式会社及び株式会社オリエントコーポレーションと提携したクレジットカードをそれぞれ発行している。これらは、CCJが発行する提携カードである。

国内専用カード

日本で展開するホテルと提携し、当該ホテルの会員に発行される会員証に日本のダイナースクラブの加盟店で利用する事が出来るクレジットカードの機能を付与している。年会費は、ニューオータニやパレスホテルなどの場合は無料であるが、ホテル西洋銀座の場合は1万2千円または3万円である。通常のカードと異なりポイントサービスは無いが、入会資格がプロパーのダイナースクラブカードより若干緩和されている。